【概要】
ある会社では、50歳以上の社員を対象に、１人10万円という人間ドック検診を提供しています。具体的には以下の通りです。
１．この会社が導入した50歳の社員を対象にした人間ドックでは、脳梗塞や、くも膜下出血を発見できる頭部ＭＲＩ検査、肺がんなどの診断に欠かせない胸部ＣＴなどの検査も実施します。また、男性は前立腺がん、女性は乳がんや子宮頸がんの検査もあります。項目は７０以上で、個人で受診したら10万円かかるものです。
２．受診者数は、昨年は約1,200人いました。
３．また、この人間ドック以外にも、社員の健康維持のため、検診を充実させています。
【意見・感想・解説】
今回は、１人10万円もの人間ドックを社員に提供している企業の事例を紹介しました。本気で、社員の健康管理に取り組んでいることがうかがえます。
このように、会社が社員の健康のことを考えて、サポートすることは、社員の帰属意識を高める上で、とても有効です。今回は、大企業の例ですので、このように多額の費用をかけています。
ただ、大事なことは、自社でできる範囲で、社員のためを思う制度を構築することです。
当たり前の話ですが、社員の健康を大切にするという考え方を取り入れることが大切であり、制度そのまま真似ることは適切ではありません。自社には自社なりの健康支援を行えばよいのです。
そして、その健康支援は、会社が社員のためを考えて行っていることを、適切に伝えて、理解してもらうことも大切です。
