【概要】
日本生産性本部のメンタル・ヘルス研究所では、「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果を取りまとめました。調査対象は、全国の上場企業 2,140社を対象としています。
今回と次回、この調査結果について取り上げます。今回の内容は、次の２つです。
１．最近3年間における「心の病」が「増加傾向」と回答した企業は37.6％でした。これは、前回調査（2010年）の44.6％から減少しました。一方、「横ばい」と回答した企業は51.4％と、前回調査の45.4％から増加しました。
２．これまで最も「心の病」が多い年齢層であった「30代」の割合が、58.2％から34.9％と減少しました。一方、40代の割合が22.3％から36.2％に増加しました。そして、10-20代の割合は13.9％から18.8％と増加しました。
【意見・感想・解説】
メンタルヘルスに関する内容です。
まずは、増加傾向と回答した企業が減少しています。横ばいが増加していますので、まだまだ、企業としては、予断を許しませんが、様々な対策をとっている効果が少しずつではありますが、出てきたのではないかと考えています。
メンタルヘルスという「心の病」は病気である以上、完全に、こうした問題がなくなるわけではありません。ただ、企業が適切に対策を講じれば、減少させていくことは可能です。
基本的には、「社員のほめる化」です。
そして、年代ですが、気になるのが、10‐20代が増加していることです。若い社員のメンタル不調は、これまでは、あまり考えられませんでしたが、このように増加傾向にあることは無視できません。
メンタルヘルス不調が発生した場合の基本は、現状把握と要因分析です。しっかり、確認する必要があります。
