【概要】
公益財団法人日本生産性本部は、「コア人材としての女性社員育成に関する調査」を実施しました。具体的には以下のとおりです。
１．課長(相当職)、そして３年以内に課長(相当職)になる可能性のある職位の女性の割合が、３年連続で増加しています。
２．女性の活躍推進がされている状態では、「職位に関係なく女性の仕事へのモチベーションが高いこと」、「課長、課長相当職以上の職位につく女性が増えること」が６割以上と高くなっています。
３．効果のあった施策のうち、昨年と比べて増加したものは、「女性総合職の新卒採用に関する数値目標の設置」、「育成を念頭にいれた計画的な配置･転換」、「管理職候補者のリストアップ、積極的登用」、「メンター制度の導入」、「女性社員同士のネットワーク構築」などがあります。
【意見・感想・解説】
今回は、女性社員育成に関する調査を取り上げました。これから、少子高齢化が進み、このままですと労働力人口が減少してしまいます。こうしたことから、女性や高齢者の戦力化が、とても重要になります。
今回は、女性の課長及び課長相当職の割合が増加傾向にある結果が出ています。このように、優秀な女性社員の登用が促進されることは、とても意義があることです。
ただ、一つ注意すべきなのは、あくまでも人物本位で登用することになります。例えば、わが社では、女性管理職が少ないから、無理にでも、増やそうと考えることは良くないと考えます。
優秀な女性社員が、女性であることを理由として、昇進や昇格で、適切に対応されていないのは問題ですが、社内の女性社員に、まだ管理職としての能力等が不足していると評価されるのであれば、無理に登用させてはいけないということです。
そうなりますと、組織のコントロ－ルが損なわれ、登用された女性社員も、ストレスが発生する等の問題が懸念されます。あくまでも人物本位で、登用を進めるべきです。
