【概要】
日本生産性本部の調査によりますと、課長相当職以上の女性社員が増加という結果がでました。具体的には以下のとおりです。
１．３年前と比較して、課長相当職以上の女性ですが、「かなり増加した」が11.2％、「やや増加した」が40.5％、「あまり変わらない」が45.5％、「やや減少した」が2.6％でした。「かなり増加した」と「やや増加した」を合計しますと、５割を超えています。
２．また３年以内に、課長相当職になる可能性がある女性についても５割を超えています。
【意見・感想・解説】
今回は、女性の課長相当職への割合に関する調査結果を取り上げました。
５割を超える企業で、増加したと回答しています。日本でも、少しずつですが、女性の管理職比率が高まってきたようですね。
これから、少子高齢化が進み、労働力人口が減少することから、優秀な女性社員が、もてる能力を発揮していく環境を整えていくことは必要不可欠です。
こうしたことから、女性社員が適切な評価と処遇を受けることは、とても重要なことであり、その結果、女性の管理職比率が高まることはとても良いことです。
ただ、勘違いして欲しくないのですが、女性優遇ではありません。女性だからという理由で評価や処遇を低くすることは反対ですが、一方、女性だからという理由で、課長相当職にするというのもおかしな話です。
あくまでも、性差別に基づかない公正な評価と処遇です。
すなわち、女性社員の会社への貢献度が高く、その結果、良い評価が得られて、管理職になり、女性社員の優れた能力を発揮してもらうことが大切です。
次回も女性社員に関する調査結果について紹介します。お楽しみにしていて下さい。
